スタンフォード大学が8~12歳の女子3461人を対象に調査した結果、snsやvtr、e-mail、スマホによるテレビ電話を利用する少女たちに対人関係上の問題が指摘された。
同時に調査では、こうしたデジタル機器の影響を回避するには、周囲の人々と直接やりとりするのが重要だということも分かった。友人や家族とよく話をする子どもは人間関係の問題が少なかったという。スタンフォード大学のクリフォード・ナス教授は、携帯電話やパソコンを操作しながらではなく、直接目と目を合わせて会話することが子どもの成長にとって重要だと強調している。
スマホやパソコンを操作しながら、直接目と目を合わせない習慣は教師にも既に広がっている。オンライン授業は、生徒の学力を阻害するばかりか、生徒・教師双方の社会性を、学校自体の公共性も妨げる。対面授業における眼差しなどの表情が如何に大きな役割をになっているのか、そんなことを大学に指摘されずとも、教師は直感的に感じるものである。だが日本の教師は、行政の要請に弱い。必要以上に忖度して時流に乗りたがる。
保育者や親そして教師が、マスクやモニター画面越しに生徒たちと接触しないで済むためには、pcr検査を直ちに無制限に実施して陽性者の隔離治療に全力を挙げる必要がある。最悪の「go to travel」(英語教育に権力的に介入を図る政権の何たる恥ずかしい英語力、どうしてgo on a tripと表現しないのか官僚たちの学力を疑う)とpcr検査制限政策に保育者、母親、教師、医者は怒りを表明しなければならない。怒りのデモや集会を阻止する絶好の方便としてコロナ感染の拡大を、首相も都知事も意図しているのではないか。
オンライン授業やyoutube投稿に鎬を削っている場合だろうか。そもそもonline授業は生徒の家庭にも学校にもかなりの初期投資を迫る。格差は如実に反映される。僕の生徒の一人は、勉強部屋とピアノ室と寝室3つを持っていた。狭い四畳半をオンライン授業の兄弟やテレワークの父親と共有せざるを得ない者も容易に思い起こすことが出来る。そこに老人や母親が、高熱に苦しみpcr検査を拒否されて一室に寝込むことも大いにあるのだ。
何故日本の教員組合は、格差と闘うことに消極的なのか。