「近代オリンピックの父」クーベルタンは、普仏戦争に破れた祖国フランスの青年をスポーツで鍛え直したいという意図を持っていた。
更にIOCの独裁者サマランチは、スペイン人民戦線を弾圧したフランコ独裁に忠誠を誓ったファランヘ党幹部であった。1977年にスペインのファシスト体制が崩壊した時、サマランチはカタロニアで労働者の反独裁闘争弾圧の責任者になっていた。当時すでにサマランチはIOC副会長、デモ隊への発砲を命じたその口から「オリンピックの理想」が語られたのである。
近代オリンピックは国家主義、愛国主義と切り離すことができない形で出発、戦争と深く切り結んで来た。
ナチス・ドイツによるベルリン・オリンピック（1936年8月）の年、3月にはドイツ軍がラインラントに侵攻、5月にはイタリアがエチオピアを併合し、7月にはヒトラーとムソリーニに支援されてフランコ将軍が反乱を起こし、スペイン内戦が始まっていた。
「アーリア人種の優越性」を掲げたヒトラーは、ドイツが「強大国」に復帰したことを宣伝する為にオリンピックを徹底的に演出した。「聖火リレー」をはじめ、運営方法、演出方法も含めて、このベルリンオリンピックが今日まで続く現代オリンピックの原型となった。ヒトラーは連日、オリンピックスタジアムに顔を出し、観客から熱烈な歓迎を受ける様子を世界のマスコミに示し、「国民に愛されている指導者」として世界に登場することに成功した。
メダル獲得数でヒトラードイツはアメリカに勝ち、ムソリーニのイタリアはフランスに勝ち、天皇の日本はイギリスに勝った。それは、ファシズム体制のもとで戦争に突き進む民衆の意識に、自分たちの体制の「優越性」を強く刻印するものだった。ベルリンオリンピックから3ヵ月後、日独伊防共協定が調印された。現に戦争が始まっているなかで、このようなオリンピックでの勝利が作り出した愛国主義的興奮は、侵略戦争を拡大しそのもとへ民衆を動員する基盤を強化したのである。
オリンピックのこのような性格は今も変わらない。東京オリンピック（1964年）は、日本が敗戦後の破滅的混乱を抜け出し、念願の「先進国」入りを実感させる役割を果たした。またソウルオリンピック（88年）は、光州蜂起弾圧で血塗られたイメージのノテウ軍事独裁政権が、世界に向けて「民主化」を華々しく演出するとともに、爆発的に燃え広がっていた反独裁民主化闘争を鎮圧しつつ、対立と抗争の続く韓国社会を国家主義的に統合しようするものであった。長野冬季オリンピック（98年）では、日本の呼び方を「ニッポン」に揃えて「がんばれニッポン」を絶叫させ「日の丸」小旗を振らせる演出がされた。
こうした国家主義的スポーツイベントが、長い間粘り強く続けられてきた「日の丸」「君が代」の強制に反対する闘いを一瞬のうちに無力化して、青少年にそれを受容する意識を植えつけたのである、サッカーワールドカップも同じ役割を果たしている。
オリンピックは、ルールの変更でスリルと興奮と感動を演出、集団的・民族的心情を操作して国家主義的国民統合を形成・強化する。同時に国家主義は、異端排除や排外主義と一体化する。2000年JOC八木祐四郎会長が、長野オリンピック記念マラソンで二年連続してケニアのエリック・ワイナイナ選手が優勝したことについて、「黒いのばかりに（メダルを）取られちゃかなわない」という人種主義丸出しの暴言を吐いたが、これこそ「オリンピック精神」の本音である。
99年一月、冬季五輪招致をめぐるIOC買収スキャンダルが明るみに出て、国際的スキャンダルに発展している。暴露されたのは、IOC委員一人当たり十万ドルにも相当する金品の贈与、買春の斡旋、IOC委員が出身国で立候補した自治体首長選挙の選挙資金提供、土地転がしの利権供与、IOC委員家族の留学斡旋・就職斡旋、三流「芸術家」である委員の娘を出演させるコンサートの開催、家族・親族からその友人まで含めた豪華な招待旅行、IOC委員出身国スポーツ団体への資金やスポーツ用品提供と選手の国外研修斡旋など、ありとあらゆる買収工作だった。個々の委員に直接提供されるワイロから、各委員が国内のスポーツ団体に大して持つ支配力を強めるためのワイロまで、まさに考えつく限りのワイロで、オリンピックという巨大スポーツショーは売買されていたのであり、IOCが腐敗しきったスポーツマフィア集団にほかならないことが、全面的に暴露されたのである。
「The Yakuza Olympics」。米国大手老舗ニュースサイト「thedailybeast」の記事←クリック は、2020東京五輪に於ける要人と暴力団のつながりを報じて、世界に衝撃を与えている。
JOC副会長田中英寿日大理事長と指定暴力団住吉会の福田晴瞭会長の関係にも触れ、Tokyo olympic組織委員会会長森喜朗元首相についても、
In addition, to Mr. Tanaka, Yoshiro Mori, a former Prime Minister of Japan, who is also reported to have had yakuza ties in the past by the Japanese press (by Mainichi Newspaper and Weekly Bunshun, among others), is the head of The Tokyo Organizing Committee of the Olympic and Paralympic Games. He took the position January 24th. Police sources have stated that they are investigating the extent to which both men were involved with the yakuza in the past and whether they have current ties to criminal organizations. The Tokyo Organized Crime Exclusionaryと書いている。
JOC副会長やTokyo olympic組織委員会会長とヤクザの繋がりを指摘しているのである。
2020年東京オリンピック主会場建設費用が2520億円と桁外れに高い（過去5 回のオリンピックで最も高額だったのは2012年ロンドン大会の580億円）のは、形を変えた巧妙な「しのぎ」の仕組みが東京オリンピックに構造化されているからだろう。Tokyo olympic組織委員会会長が､「施設に掛けるお金は都が3000億円。組織委が五輪に掛けるお金はその比ではない。国がたった2500億円も出せなかったのかね、という不満はある」と語ったのは､まさしくヤクザの強請（ゆすり）である。
The Sydney Morning Heraldは、「Sure winners in 2020 Tokyo Olympics? Gangsters」←クリック という記事を掲げている。
日本の報道機関でこの事を取り上げたのは､ただ一つ「日刊ゲンダイ」だけである。日大のあらゆるスキャンダルが取り上げられるが、日大理事長=JOC副会長とヤクザの関係には触れようともしない。日大は危機管理学部を通して各県の県警察本部長、内閣情報調査室内閣参事官、元内閣官房、公安調査庁など警察エリートとの繋がりも深いのである。そこまで切り込めば現政権への飛び火は避けられない。 つづく
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